え、楽園じゃなかったの?離婚率世界一は意外なあの国!日本の順位と世界の結婚観を徹底解剖!

世界の離婚率ランキングTOP10を分析し、モルディブが1位である理由や各国の社会背景、そして日本の現状について詳しく解説します。
世界の離婚率ランキングTOP10を分析し、モルディブが1位である理由や各国の社会背景、そして日本の現状について詳しく解説します。

「結婚は人生の墓場」なんて言葉もありますが、多くの人にとって結婚は愛する人との幸せな生活の始まりです。しかし、文化や価値観が違えば、その形もさまざま。世界に目を向けると、国ごとの離婚率には驚くほどの差があることがわかります。美しいビーチで知られるリゾート地が、実は世界で最も離婚が多い国だったとしたら、あなたはどう思いますか?

このランキングは、各国の社会的な背景、文化、そして人々の結婚に対する考え方を浮き彫りにします。旧ソ連圏の国々が上位に名を連ねる一方、西ヨーロッパの先進国もランクインしているのは興味深い点です。経済的な問題から個人の自由の尊重まで、離婚の背後にある理由は実に多様です。

この記事では、世界の離婚率ランキングTOP10を詳しく見ていきながら、それぞれの国が抱える事情を深掘りしていきます。さらに、私たちの国、日本の現状についても考察し、世界のトレンドと比較してみたいと思います。あなたの結婚観が少し変わるかもしれません。



あなたの結婚は大丈夫?世界の離婚事情

  • 1位 モルディブ - 離婚率 5.52%
  • 2位 カザフスタン - 離婚率 4.6%
  • 3位 ロシア - 離婚率 3.9%
  • 4位 ベルギー - 離婚率 3.7%
  • 4位 ベラルーシ - 離婚率 3.7%
  • 6位 モルドバ - 離婚率 3.3%
  • 7位 中国 - 離婚率 3.2%
  • 8位 キューバ - 離婚率 2.9%
  • 9位 ウクライナ - 離婚率 2.88%
  • 10位 ラトビア、デンマーク、アメリカ、リトアニア - 離婚率 2.7%
  • 44位 日本 - 離婚率 1.7%



44位 日本 - 離婚率 1.7%

日本の離婚率は世界的に見れば中程度ですが、「熟年離婚」の増加や女性の経済的自立など、社会構造の変化を反映しています。
日本の離婚率は世界的に見れば中程度ですが、「熟年離婚」の増加や女性の経済的自立など、社会構造の変化を反映しています。

世界ランキング44位に位置する日本の離婚率は1.7‰(人口1000人あたり1.7組)で、世界的に見れば中程度の水準です。かつては「離婚は恥」という価値観が根強く、社会的な体面や子供のために我慢して結婚生活を続けるケースが多く見られました。しかし、現代では女性の社会進出と経済的自立が進み、個人の幸福を追求する価値観が広まったことで、離婚へのハードルは以前よりも低くなっています。

特に日本で注目されるのが「熟年離婚」の増加です。これは、子供が独立し、夫が定年退職するタイミングで、妻が長年の不満から解放されるために離婚を選択するケースを指します。また、協議離婚が全体の約9割を占める手軽さも特徴ですが、その一方で財産分与や養育費の問題が複雑化することも少なくありません。日本の離婚事情は、変わりゆく家族観と社会構造を映す鏡と言えるでしょう。



10位 ラトビア、デンマーク、アメリカ、リトアニア - 離婚率 2.7%

旧ソ連圏、北欧、アメリカという異なる文化背景を持つ国々が同率10位となり、離婚の理由の多様性を示しています。
旧ソ連圏、北欧、アメリカという異なる文化背景を持つ国々が同率10位となり、離婚の理由の多様性を示しています。

10位には4カ国が同率で並びました。ラトビアとリトアニアはバルト三国に属する旧ソ連圏の国々で、やはり経済問題や社会構造の変化が高い離婚率の背景にあります。一方、デンマークは北欧の福祉国家であり、ベルギーと同様に個人の幸福と自己実現を尊重する文化が根付いています。充実した社会保障があるため、女性が離婚後の経済的な不安を感じることなく、自立した人生を選択しやすい環境が整っています。

そして、自由の国アメリカもランクインしました。アメリカの離婚率は、地域や人種、宗教によって大きな差があるのが特徴です。個人主義的な文化が強く、結婚相手に高い理想を求める傾向がある一方で、合わなければ関係を解消するという考え方も広く受け入れられています。これら4カ国は、全く異なる背景を持ちながらも、結果として同じ離婚率に落ち着いている点が非常に興味深いと言えるでしょう。



9位 ウクライナ - 離婚率 2.88%

旧ソ連時代からの社会問題や経済的な不安定さに加え、国外への出稼ぎによる家族の離散がウクライナの離婚率を高めています。
旧ソ連時代からの社会問題や経済的な不安定さに加え、国外への出稼ぎによる家族の離散がウクライナの離婚率を高めています。

ウクライナもまた、旧ソ連構成国であり、ロシアやベラルーシと多くの社会問題を共有しています。ソ連崩壊後の政治的・経済的な混乱は、国民の生活に大きな不安定さをもたらし、それが直接的に家庭の崩壊へとつながってきました。特に、男性の平均寿命が短く、アルコール依存症が深刻な社会問題となっている点は、離婚率の高さと無関係ではありません。

近年は、国外への出稼ぎ労働者の増加も離婚の一因となっています。特にポーランドなど近隣諸国へ働きに出る人が多く、モルドバと同様に、家族が離れ離れになることで関係が悪化するケースが頻発しています。このデータは2022年の紛争以前のものですが、現在の状況は、家族関係にさらなる深刻な影響を及ぼしていることは想像に難くありません。



8位 キューバ - 離婚率 2.9%

長引く経済難による生活のストレスと、離婚が容易な法制度が、社会主義国家キューバの高い離婚率の背景にあります。
長引く経済難による生活のストレスと、離婚が容易な法制度が、社会主義国家キューバの高い離婚率の背景にあります。

カリブ海に浮かぶ社会主義国家キューバが8位にランクインしました。キューバの高い離婚率には、長年の経済制裁による厳しい経済状況が大きく影響しています。物資の不足や住宅難といった日々の生活のストレスが、夫婦関係に亀裂を生じさせる大きな原因となっています。将来への希望が見出しにくい社会状況が、家庭の安定を揺るがしているのです。

また、キューバの法律では、男女平等の理念のもと、離婚は比較的容易に認められます。結婚も離婚も個人の自由な選択であるという考え方が社会に浸透しており、離婚に対する偏見はほとんどありません。経済的な困難と、自由な気風が組み合わさって、高い離婚率につながっていると考えられます。



7位 中国 - 離婚率 3.2%

中国では急激な経済成長と女性の地位向上が、伝統的な家族観を変化させ、離婚率の上昇につながっています。
中国では急激な経済成長と女性の地位向上が、伝統的な家族観を変化させ、離婚率の上昇につながっています。

急速な経済成長を遂げた中国では、社会の価値観もまた劇的に変化しています。かつては儒教思想の影響で家父長制が強く、離婚は一族の恥とされていましたが、現代ではそうした考え方は急速に薄れています。特に都市部では、女性の教育水準の向上と経済的自立が著しく、夫に依存せずに生きていくことが可能になったことが、離婚率を押し上げる大きな要因となっています。

一人っ子政策の影響で、自己主張が強く、忍耐力に欠けると言われる世代が結婚適齢期を迎えていることも一因とされます。些細なことで対立し、安易に離婚を選択する「閃婚閃離(スピード結婚・スピード離婚)」という言葉も生まれました。政府は離婚率の急上昇を懸念し、2021年から離婚前の「クーリングオフ期間」を導入しましたが、その効果はまだ未知数です。



6位 モルドバ - 離婚率 3.3%

ヨーロッパ最貧国の一つであるモルドバでは、国外への出稼ぎによる夫婦の長期別居が、高い離婚率の主な原因となっています。
ヨーロッパ最貧国の一つであるモルドバでは、国外への出稼ぎによる夫婦の長期別居が、高い離婚率の主な原因となっています。

東ヨーロッパに位置するモルドバもまた、旧ソ連の構成国でした。この国の離婚率の高さには、深刻な経済問題が大きく関わっています。モルドバはヨーロッパ最貧国の一つとされ、多くの国民が仕事を求めて国外へ出稼ぎに出るという社会構造を抱えています。夫や妻が長期間にわたり国を離れることで、夫婦関係が希薄になり、最終的に破局を迎えるケースが非常に多いのです。

残された側が国内で別のパートナーを見つけたり、あるいは出稼ぎ先で新しい家庭を築いてしまったりと、物理的な距離が心の距離を生んでしまう悲劇が後を絶ちません。経済的な自立を目指すための出稼ぎが、皮肉にも家庭の崩壊を招いているという、非常に厳しい現実があります。国の経済構造そのものが、高い離婚率を生み出す要因となっているのです。



4位 ベラルーシ - 離婚率 3.7%

ロシアと同様に旧ソ連圏の国であるベラルーシは、経済的困難と社会的な価値観の変化が離婚率を高めています。
ロシアと同様に旧ソ連圏の国であるベラルーシは、経済的困難と社会的な価値観の変化が離婚率を高めています。

「ヨーロッパ最後の独裁国家」とも呼ばれるベラルーシは、ロシアやウクライナと隣接し、文化や社会構造において多くの共通点を持っています。そのため、高い離婚率の背景も非常に似通っており、旧ソ連時代からの影響が根強く残っています。伝統的な家族の絆よりも国家への忠誠が優先された歴史は、現代の結婚観にも影響を与え、離婚への心理的障壁を低くしています。

現在のベラルーシが直面している経済的な困難も、家庭生活に大きなプレッシャーを与えています。低い賃金水準と将来への不安は、夫婦関係を悪化させる一因となります。また、ロシアと同様にアルコール消費量が多いことも、家庭内の不和や暴力を引き起こし、離婚に至るケースを増やしていると指摘されています。



4位 ベルギー - 離婚率 3.7%

西ヨーロッパの先進国ベルギーでは、個人の自由を尊重する価値観と簡素化された離婚法が、高い離婚率の背景にあります。
西ヨーロッパの先進国ベルギーでは、個人の自由を尊重する価値観と簡素化された離婚法が、高い離婚率の背景にあります。

西ヨーロッパの先進国ベルギーが4位にランクインしているのは、少し意外に感じられるかもしれません。旧ソ連圏の国々とは異なり、ベルギーの高い離婚率の背景には、経済的な困窮ではなく、個人の権利と自由を尊重する社会的な価値観があります。ベルギーでは、結婚は個人の幸福を追求するための一つの選択肢と捉えられており、不幸な結婚生活を無理に続けることは良しとされません。

2000年代に行われた法改正により、離婚手続きが大幅に簡素化されたことも大きな影響を与えました。特定の理由がなくても、一定期間の別居などを経て離婚が成立する「無過失離婚」制度が導入され、誰もがより簡単に人生を再設計できるようになったのです。これは、個人の自己決定権を重んじるヨーロッパ的な価値観の表れと言えるでしょう。



3位 ロシア - 離婚率 3.9%

経済的不安やアルコール問題、そして離婚手続きの簡素さが、ロシアの高い離婚率の主な要因として挙げられます。
経済的不安やアルコール問題、そして離婚手続きの簡素さが、ロシアの高い離婚率の主な要因として挙げられます。

ロシアは長年にわたり、世界で最も離婚率の高い国の一つとして知られています。その主な要因として、カザフスタンと同様にソビエト連邦時代の名残が挙げられます。離婚手続きの簡素さに加え、長年の経済的な低迷が国民の生活に影を落とし、家庭内のストレスを増大させているのです。特に、失業や低賃金は夫婦間の対立の大きな火種となっています。

また、ロシア社会で深刻な問題となっているアルコール依存症も、離婚率を押し上げる大きな要因です。アルコールに起因する家庭内暴力(DV)や育児放棄は、結婚生活の継続を困難にします。住宅問題も根深く、若夫婦が親と同居せざるを得ないケースも多く、世代間の価値観の違いからくる対立が離婚につながることも少なくありません。



2位 カザフスタン - 離婚率 4.6%

旧ソ連の影響と経済的課題が絡み合い、カザフスタンでは高い離婚率が社会問題となっています。
旧ソ連の影響と経済的課題が絡み合い、カザフスタンでは高い離婚率が社会問題となっています。

中央アジアの大国カザフスタンが2位にランクインしました。この国の高い離婚率の背景には、旧ソビエト連邦時代からの影響が色濃く残っています。ソ連時代、宗教的な価値観が薄れ、国家主導で結婚や離婚の手続きが簡素化された歴史があります。その名残で、現代でも離婚に対する社会的な抵抗感が比較的少なく、法的な手続きも容易なままなのです。

加えて、ソ連崩壊後の急激な社会変化と経済的な不安定さも、家庭に大きなストレスを与えています。特に都市部への人口集中や貧富の差の拡大、アルコール依存症といった問題が、夫婦関係の破綻につながるケースが後を絶ちません。伝統的な家族観と、急速に変化する現代社会の価値観との間で、多くの家庭が困難に直面している状況が伺えます。



1位 モルディブ - 離婚率 5.52%

「地上の楽園」モルディブは、文化的・宗教的理由から結婚と離婚が容易なため、世界一の離婚率を記録しています。
「地上の楽園」モルディブは、文化的・宗教的理由から結婚と離婚が容易なため、世界一の離婚率を記録しています。

「地上の楽園」と称される美しいインド洋の島国モルディブが、離婚率世界一というのは非常に驚きです。この数値は人口1000人あたり年間5.52組が離婚することを意味し、世界でも突出して高い数字となっています。この背景には、モルディブ特有の文化的・宗教的な事情が深く関わっています。イスラム教が国教であるモルディブでは、イスラム法に基づき離婚手続きが比較的簡単で、特に男性側からの申し立ては容易とされています。

しかし、離婚率の高さが必ずしも不幸な結婚生活の多さを意味するわけではありません。モルディブ社会では、離婚や再婚に対する社会的な偏見が少なく、人々はより良いパートナーシップを求めて柔軟に関係をリセットする傾向があります。若年での結婚が多いことも一因とされ、人生の早い段階で結婚と離婚を経験し、その後何度も再婚を繰り返す人も珍しくないのです。楽園のイメージとは異なる、非常にドライで現実的な結婚観が根付いていると言えるでしょう。



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